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電磁波特集
   
  特集8 番外編 化学物質による健康被害
  電磁波なび
 

電磁波過敏症は、化学物質過敏症になったかたが多いという研究を知りました。化学物質による、暮らしの中の健康被害について、室内、屋外、職場、ごとに代表的な例と予防対策についてまとめました。

  室内の、化学物質による、健康被害
 

 化学物質過敏症は、何かの化学物質に大量に曝露されたり、または、微量だけれども繰り返し曝露された後に、発症するとされています。化学物質過敏症(CS)の発症原因の半数以上が、室内空気汚染です。室内空気汚染による健康への影響は、「シックビル症候群」「シックハウス症候群」とも呼ばれています。新築、改修、改装で使われる建材、塗料、接着剤から放散される、ホルムアルデヒド、揮発性有機化合物(VOC)などが、室内空気を汚染するのです。症状は個人差が大きく、 自律神経症害(発汗異常、手足の冷え、易疲労性)、精神障害(不眠、不安、うつ状態、不安愁訴)、末梢神経症害(のどの痛み、渇き)、消化器症害(下痢、便秘、悪心)、眼科的障害(結膜の刺激的症状)、循環器障害(心悸亢進、免疫障害(皮膚炎、喘息、自己免疫疾患)など、非常に多岐にわたります。また、不定愁訴と言われるような、本人にしか自覚できない症状が多く、自律神経失調症や更年期障害、風邪、精神疾患などと間違われてしまうこともよくあります。また家具、殺虫剤、防虫剤や、喫煙なども室内汚染を引き起こし、CSの発症原因になります。さらに有機リン系殺虫剤には、さまざまな毒性(神経作用、アレルギー悪化、視力低下など)が指摘されています。

-参考-
環境省サイト 化学物質やその環境リスクについて、学び、調べ参加する。
http://www.env.go.jp/chemi/communication/index.html

■予防対策など
化学物質過敏症を発症しないために、化学物質にできるだけ曝露されないよう、より安全な生活習慣を心がけてください。具体的には、室内空気を汚さないよう気を配って下さい。(換気の励行。噴霧式・スプレー式殺虫剤、芳香剤、消臭剤は使用しない。蚊取り線香は使用しないか短時間に限って使用。衣類防虫剤は使用しないか密閉容器中で使用。あらゆるスプレー類は使用しないか戸外で使用)

  屋外の、化学物質(大気汚染)による、健康被害
 

 大気中に存在する有害な化学物質は、大気汚染を進行させ、大きな健康被害をもたらします。硫黄酸化物(SOx)や窒素酸化物(NOx)は、工場や火力発電所、自動車の排気ガスに含まれ、のど、気管、肺などの呼吸器に悪影響を与えます。また酸性雨の原因にもなります。また、浮遊粒子状物質(SPM)のうちで、さらに小さい粒径2.5マイクロメートル以下のものを微小粒子状物質(PM2.5)と呼びます。浮遊粒子状物質(SPM)よりさらに肺の奥まで入りやすく、健康への影響も大きいと考えられています。日本では2009(平成21)年に環境基準が設けられ、対策が急がれています。気管支や肺の奥深くまで入りやすく、呼吸器疾患だけでなく、肺ガンなどを引き起こす可能性があると言われています。さらに、塗料やインク、接着剤などに溶剤として含まれる揮発性有機化合物(VOC)は、揮発しやすく大気中で気体になる物質で、トルエン、キシレン、酢酸エチルなどがその代表です。揮発性有機化合物(VOC)は、光化学スモッグを引き起こす光化学オキシダント(Ox)や浮遊粒子状物質(SPM)の生成原因となることから、法律による規制だけでなく、事業者による自主的な排出削減への取り組みが行われています。

-参考-
平成24年版 環境白書・循環型社会白書・生物多様性白書
http://www.env.go.jp/policy/hakusyo/h24/index.html

■予防対策など
大気汚染は私たちの生活に密接している環境問題であるため、個々人が具体的な対策を施すのは大変難しいのですが、普段の生活で大気汚染の予防につながることを実践するのも対策のひとつです。不要な部屋の明かりを消したり、空調の温度を適正温度に設定したり、テレビやオーディオやパソコンの待機電力を切ったりなど、省エネを心がけましょう。また、再利用可能なプラスティックやビン、新聞紙や段ボールなど再利用できる物は、すすんで資源回収を利用しましょう。

  職場の、化学物質による、健康被害
 

職業上扱う塗料や、有機溶剤、ボンベの再生作業なども健康被害の原因になります。建設現場、工事現場、パーマ液や合成洗剤(シャンプー)を扱う美容関係者、クレゾールを消毒液として扱う医療関係者、化学関係、印刷関係などで働く方々が発症するケースが目立ってます。そのほか、ごみ処理施設による大気汚染で、多くの周辺住民が発症したケースもあります(「杉並病」など)。

-参考-
NPO法人 化学物質支援センター書
http://www.cssc.jp/index.html

■予防対策など
職場において化学物質や溶剤を取り扱う中で何らかの症状が出てきた時は、医師に化学物質過敏症の診断を受けましょう。職場にて、化学物質の暴露による事が原因であると医師により認定されれば、容易に業務災害として労災保険の申請が可能となります。検査を受けるためには、化学物質過敏症の外来がある病院を選ぶ必要があるわけですが、患者が増えているのに対して、専門の外来の在る病院はまだ数が少ないのが現状です。受診する時は専門病院が望ましいと言えます。

   
  特集7 電磁界からの健康への影響に関するガイドラインなどの基準や指針
   
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